ダブル手帳の障害者読み物

身体障害1級(脳性麻痺)・精神障害3級(発達障害)です。

障害者から見たヘルパーさんと介護業界

 障害者の生活とヘルパーさんは切っても切れない関係にある。私はかれこれ数年間、毎日3時間以上ヘルパーさんのお世話になってきた。そこで本記事では、介護を受ける障害者から見たヘルパー、居宅介護事業所、居宅介護業界について書いていきたい。

 なお、本記事はあくまで私の個人的な経験に基づくものに過ぎず、過度に一般化したりヘルパーの方々や介護事業所を貶めたりする意図は全く無いことを予め断っておく。

ヘルパーと障害者の関係

 「障害者にとってヘルパーとはどういう存在か」と問われると難しい。長い時間を共に過ごし、身の回りの世話をして生活を支えてくれるという側面に着目すれば、家族のようなものとも言える。一方で、そんな綺麗な言葉で片付けられない面があるのも紛れも無い事実である。それは、障害者とヘルパーの利害が根本的に食い違っているからだ。障害者が丁寧な介護、柔軟なサービス時間変更を求めれば求めるほど、ヘルパーの負担になる。ヘルパーとしてはできるだけ楽をしたいが、そうすると今度は障害者側が困る。障害者とヘルパーは身体的距離こそ近いものの心理的距離は遠いと言えるだろう。

 かと言って、「客」である障害者が「労働者」であるヘルパーを完全に支配し命令するような関係かと言えば、それも全く違う。「客」が優位に立ちやすい他の業種と違い介護業界においては障害者と介助者はほぼ対等だと考えたほうが良い。その理由としては以下のようなことが考えられる。

 第一に、障害者はその身体的特徴、症状、求めるケアの内容とその難易度、性格、価値観、こだわり等が一人一人全く違うため、「介護サービスの質」を測定することが難しく、ヘルパーの介護能力を公正に測って給与に反映するということが実質的に不可能である。そもそも、介護事業所に支払われる介護報酬の体系を定めた国が介護の質という概念を想定していない。大まかな介助行為の種類ごとに金額が規定してあるだけだ。つまり、いくら障害者を乱暴に扱って暴言を吐きまくろうが、完璧な介護をしつつ楽しい会話で障害者をもてなそうが、介護報酬もヘルパーの給与も全く変わらない。特に居宅介護ではヘルパーの働きぶりを客観的に評価する上司も居ない。つまり、ヘルパーにはより良い介護を目指すインセンティブは一切無いので、全てはヘルパーの気分次第、善意頼みということになる。

 第二に、障害者のクレームをヘルパーが真面目に聞き入れる必然性が薄い。仮にヘルパーの介護の質や態度が悪い場合、障害者はそのヘルパーが所属する介護事業所にクレームを入れることになる。しかし、現状ではヘルパーは著しく不足しているため、殆どの事業所は各ヘルパーに無理を押して過労寸前まで働いてもらっている。そうした状況下では介護事業所もヘルパーに辞められると困るので強くは注意できないし、ヘルパーも万一クビになっても簡単に転職先が見つかるため事業所からの注意を真面目に聞く必要は無い。実際、何の理由も無く利用者をボコボコに殴ったり、サービス時間中ずっと煙草を吸って何も介護しなかったという猛者もいる。辞めるかどうかで長期間揉めた末流石にクビになったらしいが、体面を気にした事業所側が必死で警察沙汰を回避したため、そのヘルパーは今も何食わぬ顔で他事業所で介護をしていることだろう。

 第三に、障害者の側からすれば生活の全ての基盤をヘルパーに握られている。ヘルパーがサービスを一回でもストップした途端に一切の生活が不可能になる。また、特に私のように一人暮らしをしていて密室で居宅介護を受ける側は、自分の生殺与奪を握っているヘルパーに対して面と向かって文句は言いにくい。癇癪持ちのヘルパーの機嫌を損ねたら最悪殺されるという恐怖感もある。これは決して誇張ではない。従って、ヘルパーの気分次第で莫大な身体的・精神的苦痛を甘受せねばならない。極めて弱い立場なのだ。

 このように考えると、障害者がヘルパーに対して優位だとは全く言えない。それでも言う通りに動いてもらおうと思えば、宥め透かし、褒めちぎり、自尊心を煽り、時には強めに叱責し、社長、サービス提供責任者、ケアマネ*1も巻き込み、ありとあらゆる手練手管を使いながら日々駆け引きを行わねばならない。これにはゴールがない。良くなったかなと思ったらまた駄目になったり、急に怒鳴られたり、長い時間をかけて信頼関係を築いた人が辞めて代わりにとんでもない人が入ってきたりする。ヘルパーとは敵とも味方とも言えない微妙な緊張関係を保ちつつ共存していくしかないのである。

ヘルパーの実像

 介護業界は極めて離職率が高いため、これまで数十人のヘルパーと接してきた。その中で見えてきた傾向を以下に列記する。

  • 自分から進んで介護の道に入る人は滅多にいない。少なくとも私はお目にかかったことが無い。他の仕事で通用しなかった人が消極的に選択する職業になっているのが現実である。稀に有能な人もいるがそういう人はほぼ間違いなくすぐに他業種に移っていく。後述する過酷な労働条件を考えれば当然と言える。
  • 学歴の比率は、概ね大卒1割、高卒6割、高校中退3割。
  • 男女問わず元ヤンキーが多い。男性は何故か半数近くがバンド経験者である。ただしアニオタも2割くらいいて、話が合うので大変助かる。女性については、シングルマザーが非常に多く半数近くを占める点が特徴的である。
  • 新興宗教や引き寄せの法則、スピリチュアル等に傾倒している人の割合が有意に高い気がする。ただ、そういう人はそうでない人に比べて仕事のモチベーションが高く自発的に質の高い仕事をしてくれるので、こちらとしては何も文句は無い。
  • ヘルパーにも正規と非正規(登録ヘルパーと呼ばれる)の区別がある。登録ヘルパーは働く時間の融通が効くため、僧侶、ホスト、マッサージ師等を本業にしつつ副業としてヘルパーをやっている人も多い。
  • ヘルパーに限って言えば、介護経験年数が同じなら一般的に若ければ若いほど有能と考えて差し支えない。腕力が強い、物覚えが速い、コミュ力が高い、変なプライドを持ってなくて比較的素直、などがその理由である。中年で入社してくる人には①他の居宅介護事業所からの転職②介護施設職員からの転職③介護とは無縁の仕事でクビになった④今まで音楽や演劇で夢を追っていたorニートだったが身を固めることにした、の4パターンがある。①は比較的問題無い。②は作業スピードは速いが利用者の扱いが手荒なため痛みが伴う。③④は本当に厳しい。介護経験が無いためまず介護の基礎を身に付けるところから始めなければならない。しかしじっくり育成する余裕のある介護事業所など無いので、殆どいきなり現場に放り込まれる。OJTと言えば聞こえは良いが、障害者側が痛みに耐えながら練習台にならなければいけないのである。にも関わらず殆どが戦力になる前に辞めてしまうので、「あの痛みを我慢したのは何のためだったんだ…」という虚脱感だけが残る。誰も得をしない。

 ヘルパーの労働環境

 ここまで読んで下さった方は、「なんかヘルパーってろくでもないな」という印象を持たれたかもしれない。しかし、ヘルパーの労働環境の過酷さを考えればまともな人が集まって来ないのは当然であり、とても彼らを責める気にはなれない。それどころか厳しい条件下でよくやってくれているとさえ思う。ヘルパーの労働環境とはいかなるものなのか、以下に列記していきたい。

  • 休みは週一回貰えればかなりホワイトな方。30連勤、40連勤はざらである。もちろん土日や有休などという概念は無い。
  • とにかく人手が足りないので、朝6時半頃から夜11時くらいまで働くことはざらである。昼間は居宅介護の需要が少ないので就業時間とはいえ実質的に休めるかと思いきや最近はそんなこともなく、同時展開する障害者グループホームでの介助のシフトに入れられたりして結局なんやかんやで1日16時間ぐらいほぼぶっ通しで働くことになる。
  • 大抵の居宅介護事業所では、たとえ毎日16時間働こうがみなし残業制度のため残業代は一定額しか貰えない。これを嫌って、あえて正社員にならず登録ヘルパーにとどまる人も多い。
  • 常にカツカツの人員で回しているので、どれだけ高熱を出そうが腰を痛めようがシフトに入らなければならない。シフトに穴を開けることは即座に利用者の命の危機に直結するからである。
  • 休んでいても利用者側の急な時間変更で叩き起こされることも日常茶飯事。
  • 20代前半の月間手取り額だけ見れば、介護職は他職種よりも多い。ただ他職種と違うのは、昇給が殆どゼロに等しいことである。これは前述のように介護の質が介護報酬に反映されない、つまりスキルアップが正当に評価されないことに起因している。従ってキャリアパスも無い。これでは人生設計への展望や能力向上への意欲など持ちようがない。国は介護福祉士という資格を設けているが、その資格の有無が能力評価や給与査定に与える影響は非常に小さく、うまく制度として機能していない。

 ここまで書けば、離職率が高い理由も何となくお分かり頂けるだろう。

介護事業所の経営者とヘルパーの関係

 上記のような労働環境では当然ヘルパーの不満が高まる。では介護事業所の経営者はどのようにしてヘルパーを指示に従わせているのだろうか。ここでは一例として、私がメインで使っている介護事業所の実態を記述していく。なお、これらは全て当該事業所に所属するヘルパー達からの内部告発を元に構成している。

 経営者が一番困るのがヘルパー同士で団結されることである。介護事業所は一瞬でもサービスのシフトに穴が開いたら信用問題なので、組合を作ってストライキ・団体交渉・集団辞職などされたりしたらひとたまりもない。そこで、各ヘルパーを分断し孤立させることが最優先となる。そこでこの事業所では、所属するヘルパー同士の連絡、情報交換、集まり、飲み会を全面的に禁止している。他の事業所のヘルパーと必要以上に口を利くことも禁止されている。余計な情報が入ると自分の待遇に疑問を持つ可能性があるからである。

 このようにして情報を遮断した上で、ヘルパー達に互いの陰口を吹き込んでいく。ヘルパー同士を対立させ、互いを信用できないようにするためである。私は利用者としてほぼ全てのヘルパーと話す機会があるので俯瞰的な状況がよく分かるのだが、この経営者側の目論見は長年に渡ってまんまと成功している。つまり、例えば4人のヘルパーが私の所に代わる代わるサービスに来るとして、その4人全員が自分以外の3人のことを「社長に俺に関する虚偽の密告をしてポイントを稼いでいる最悪の卑怯者」と罵っているのである。一時期、「なんでこの事業所はこんなにヘルパー同士の仲が悪いんだろう?」と不思議だったが、辞めていったヘルパーの話を繋ぎ合わせると全て合点が行った。

 こうしてヘルパー同士を仲違いさせたとしても、根本的な労働環境の劣悪さは覆うべくもない。結局、勤続すればするほど実態を知り昇給も無いため不満を溜め込んでいくことになる。つまり、勤続年数が長いヘルパーほど反体制分子になる危険性が高いのである。放っておくと他のヘルパーにも不満が伝播しかねない。そこで経営者側は、見かけ上の給与の高さに釣られて新しいヘルパーが入ってくる目処が立つと、一番勤続年数の長いヘルパーに対して集中的に嫌がらせや人格攻撃を仕掛け、自分から辞めざるを得ない方向に持っていく。その具体的な方法はエグ過ぎるのでここには書かない。

 よく考えると、労働環境の劣悪さも人手不足に起因しているのに何故自分から従業員を減らすようなことをするのか不思議ではある。理由として最も有力なのは、「従業員数を増やしたり給料を上げたりすると赤字になってしまうため、何とか今の人数と労働条件は維持したまま限界ぎりぎりの仕事量をこなさないといけない」というものだろう。その結果酷使と使い捨てのサイクルが確立されたのだとしたら何とも救いようのない悲しい話である。とはいえ、この介護事業所の離職率は他事業所と比べても異常に高いため、経営のやり方にも多分に問題があると思われる。労働環境の話からは少しずれるが、この事業所は社員に健康診断を受けさせていなかったり、実際には行っていない介護サービスを行ったと偽り介護報酬を架空請求して厳重注意されたりと、何かと黒い話が絶えない*2

介護事業所の経営者と障害者の関係

 「では何故お前はあえて上記のようなブラック事業所をメインで利用しているのか」と思われるかもしれない。理由は簡単で、サービス利用者にとって都合が良いからだ。労働者の権利やコンプライアンスの軽視は、裏を返せば多少無理をしてでも柔軟に利用者のニーズに応えてくれるということでもある。つまり障害者の利害はヘルパーのそれよりも経営者のそれに近く、障害者と経営者はヘルパーの酷使に関して一種の共犯関係にあるのだ。

 分かりやすいように具体例を交えて説明したい。例えば、障害者にとっては自分のスケジュールや体調の変化に応じてサービス時間を直前でも自由に変えられる方がありがたい。このニーズに対して、儲けを最優先しヘルパーを無理させてでも時間変更に応じる事業所と、ヘルパーを大事にして応じない事業所があれば、私は迷わず前者を選ぶ。私がヘルパーについて苦情を申し立てた時、多少黒い方法を使ってでもヘルパーを統制下に置いていて、私に代わってヘルパーを直ちに強く指導してくれる事業所と、「ヘルパーの言い分にも耳を傾けたい」と言ってあくまで第三者的な仲裁しかしない事業所があれば、私は迷わず前者を選ぶ。ヘルパーが過労死寸前だが決められたサービス時間は必ず守る事業所と、ヘルパーが週休二日と有休を全部消化して活き活きしているがしょっちゅうシフトに穴を開ける事業所があれば、私は迷わず前者を選ぶ。

 それが悪いことだとは思わない。世の中の消費者が皆やっていることである。障害者とて例外ではない。障害者には障害者の利害がある。我々も生きていかなければならない。もちろんヘルパーにも可能な限り幸せになって欲しいし、最終節で後述するように、マクロ的に見れば障害者もヘルパーの待遇改善に力を合わせて取り組んでいくべきだ。しかし日々の生活では現行の福祉制度をひとまず所与のものとして受け入れた上で自分の幸福をミクロ的に最大化する必要に迫られる。それが結果的にヘルパーを追い詰めるのは心苦しいが仕方ない。何故なら他人よりも自分の方がかわいいからだ。

 ただ、使いやすいからといってこのようなブラック事業所に全面的に依存するのは危険である。いつ行政に摘発されるか分かったものではないし、それでなくてもヘルパーが二人同時に辞めるだけでたちまち倒産するだろう。また、一つの事業所に依存することは障害者側の交渉力を弱める。そこで現在は四つの事業所を組み合わせてリスクヘッジしている。大手と零細、かっちりしている事業所といい加減な事業所、それぞれの長所と短所を熟知した上で適材適所のタイムスケジュールを組むのが賢いやり方である。

ヘルパーの労働組合は何故無いのか

 ヘルパーがいつも待遇の悪さを愚痴っているので「組合作ってストライキしたらどうですか? そんな事業所なんか一発で潰せますよ。」と言ってみたことがある。そのヘルパーは組合やストライキというものが何だか分からず、ピンと来ていないようだった。もっとも、実際にストライキなどされたら一番困るのは我々障害者なのでそれ以上敵に塩を送るようなアドバイスはしなかったが、何故ヘルパーはあまり組合を作らないのだろうか。

 第一に、現状の介護業界は労働市場の流動性が高いため、組合を作って交渉などするよりもさっさと別の事業所に転職して労働市場の賃金調整機能に委ねた方が手っ取り早く合理的と考えられるためであろう。

 第二に、いくら組合を作って交渉したとしても、そもそもの事業所に入ってくるお金が市場ではなく介護報酬という公定価格によって規定されてしまっている以上、一定以上は給与や労働条件を引き上げようがないことを理解しているためであろう。

 介護報酬の引き上げを

 誤解して頂きたくないのだが、私はヘルパーの待遇改善を真剣に願っている。ヘルパーの待遇が改善すれば優秀な人材が入って来て介護の質が上がるからだ。それには結局本質的にはパイを大きくする、すなわち介護報酬を引き上げるしかない。今は小さなパイをヘルパー、事業所経営者、障害者が必死になって奪い合っている状況である。これではどうしたって誰かが割を食う。皆が満足するには大元のお金の供給を増やすしかない。もはやヘルパーの需給バランスが崩れているのは誰の目にも明らかなのだから、国は早急に介護報酬を大きく引き上げるべきである*3

 ところで、ヘルパーの数は相当多いはずだが、強い政治力を持っているという話は聞いたことが無い。例えば医療業界だと日本医師会という約60%の組織率*4を誇る業界団体があり、診療報酬の決定に強い影響力を持っている。ではヘルパーの業界団体はどうだろうか? 調べてみたところ、一応存在はしているものの、なんと組織率が約3%強しかないというのである*5。確かにヘルパーからも業界団体に入っているという話を一度も聞いたことが無い。これではとても介護報酬の引き上げに影響力を持つなど不可能だろう*6

 業界団体が当てにならないのならば、介護を受ける側の我々障害者もヘルパーの待遇問題を自分事として捉えて声を上げていくべきだろう。それが回り回って障害者のQOLの向上や安全にも資する。このままヘルパーに過重な負担を掛け続ければ、それはやがて障害者や高齢者に対する憎しみを生み、虐待や殺傷事件を多数引き起こしかねない。そうならないためにも一刻も早くヘルパーが人間らしい生活を送れるようにする必要がある。障害者団体は長い運動の歴史の中で国に対する要求や交渉のノウハウを蓄積してきたのだから、協力できるところは多いはずである。

 以前、障害者団体が母体となってできた介護事業所の理事長(障害当事者)が「昔のヘルパーは我々の障害者運動に手弁当で参加するのが当たり前だった。最近のヘルパーは運動に駆り出すならその分も賃金をよこせと言う。けしからん。」というようなことを言っていて、唖然としたことがある。仮にも障害者運動という人権を根拠とした活動をする者が、自分の事業所で雇用している労働者の人権を踏みにじるようなことを公然と発言してしまっては、運動の正当性はガタ落ちである。残念なことに、運動に携わる障害者の中にはこのような人が少なくない。今後の障害者運動では、そういった古い意識を変え、ヘルパーの人権という新たな課題に真正面から取り組むことが求められる。

*1:殆ど頼りにならない。むしろ問題をややこしくすることの方が多い。あてにしないほうが吉。

*2:これは氷山の一角で、もっとエグい話が山ほどあるが流石にここには書けない。

*3:財源の問題は当然あるが、ここでは本題から逸れるため割愛させて頂く。

*4:https://www.med.or.jp/nichiionline/article/005355.html

*5:https://www.minnanokaigo.com/news/nakamura/junyaishimoto1/

*6:それにしても何故こんなに低いのだろうか? 読者の中でどなたかご存知の方がいらっしゃったら是非教えて頂きたい。